「知識創造」を基本に“ナレッジ・リーダー”を育成

　生活者や社会の求める新しい価値の創造を、企業の内部において実現してゆく最も重要な経営資源――それが「知識（ナレッジ）」です。ビジネスの可能性を切り開くための新しい知識を創造し、それらを共有・活用することにより時代の変化に対応していく。「知識創造」はこれからの企業成長に不可欠の活動であり、エーザイは「知識創造」を基本に据えて人材育成と人材活用に取り組んでいます。
　いち早く「知識創造経営」に取り組んできたエーザイは、その一貫として1997年、新たな知の創造を全社的に展開するための専任組織である「知創部」を創設。「知創部」では、さまざまな支援プログラムを実施し、hhc実現のために必要とされる本質的課題を、組織やグループの関係者と連携しながら解決していく「ナレッジ・リーダー」の育成に努めています。

新たな知識創造によって自己変革し続ける人材へ

　エーザイが知識創造経営に取り組んだのは、全ての活動がhhc（ヒューマン・ヘルスケア）に基づいて行われることをめざしたためでした。そして現在、エーザイではこのhhc理念に基づいて「世界でもっとも優れた患者様貢献企業」実現に取り組んでいます。
　その実現に必要なことは、“社員一人ひとりが新たな知識を創造することで自己成長を遂げ、継続的に業務の革新を生み出すこと”です。たゆむことなくナレッジ・リーダーとして自己変革を続けていくことができれば、社会がどのように変化しても機敏に対応し、hhc理念に基づいた活動が展開できる、と私たちは考えています。

ナレッジ・リーダーを育成する、教育研修環境を整備

エーザイでは、社員一人ひとりが自らのキャリアプランを考え、自発的に自己変革を図ることができる研修体系を整備しています。その充実した研修体系の中で、「イノベーション」を起こすために他部門や異業種との交流を通じて異質な知を獲得し、新たな知の創造へステップアップする独自のカリキュラムも充実させています。また、よりいっそうの業容拡大が期待されるグローバルビジネスに対応するため、グローバルビジネスコミュニケーションプログラムも積極的に実施しています。

	グループホームでの介護実習とスタッフとの会話を通して、介護の現場を体験。認知症の患者様の喜怒哀楽を体感し、hhc実現のための気づきを得る、自主参加の現場実習です。

	社員が自分のニーズやレベルに合わせて学習できる環境を用意。業務の遂行に必要な知識・技能の習得、実務で得た知識の体系的整理や理解の促進、公的資格の取得などをめざします。

	エーザイの将来を担う社員を育成するための、自己啓発支援制度です。MBA取得など、21世紀の企業経営に必要な最新手法の習得、コンプライアンスや企業倫理の実践に必要な幅広い見識を獲得します。

　エーザイでは、一人ひとりの知識創造活動をバックアップするために、最新ＩＴを活用した使いやすい情報システム、男女の区別なく活躍できる環境、生き生きと働くことができる福利厚生制度など、きめこまかく整備しています。

ナレッジ・マネジメント、モバイル環境など最新の情報システムを導入

　エーザイでは全社的に構築したイントラネットを利用し、効率的な知識の共有と活用を図るナレッジ・マネジメントを実現し、社内はもちろん、異業種の知識も共有できる仕組みを整備しています。
　また、外回りの多いＭＲにはモバイルPCを支給し、社外からも無線ネットワークを通じてＭＲインフォメーションセンター（MRIC）などの社内データベースへのアクセスやメールチェックなどが行える使いやすいIT環境を整えています。
　最新のシステム構築を通して、業務の効率化と情報の質の向上に積極的に取り組み、一人ひとりの知識創造活動を支援しています。

ヒューマンヘルスケア思想のもと、男女均等に雇用機会を提供

　エーザイは、従業員一人ひとりが貴重な資産であると認識し、男女均等の企業文化を実現しています。昇格・昇進、人事配置、能力開発のすべてにおいて平等で、均等に活躍の場を提供しています。

一人ひとりが生き生きと働き、活躍するために

　快適で安定した生活環境があってはじめて、社員は仕事の能力を100％発揮できる。この考えのもと、エーザイでは充実した諸制度を用意し、ベストの環境づくりをサポートしています。

	本社・サポートセンター・コミュニケーションオフィス：全員が必ず就業するコアタイムと、出・退社時間を個人の裁量に任せるフレキシブルタイムからなる、ゆとりと働きがいを創出する制度です。				筑波研究所：自らの知識、技術や創造的な能力をいかし、仕事の進め方や時間配分に関し主体性を持って働くことのできる制度です。
	転勤社員用の社宅、独身社員用の寮を比較的低い料金で貸与。また、新婚者には住宅費負担の軽減する新婚社宅制度を用意しています。				住宅資金を斡旋・融資し、返済利子の一部を会社が補助する制度です。
					その他にも、自社株を保有できる持ち株会、リフレッシュ休暇制度などがあります。
	勤続1年以上の社員が育児に専念するために、子女が満3歳に達するのを限度として休職できる制度です。

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